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特集記事

特集 デジタル技術が可能にした医療・介護サービス

目前に迫った「第4次産業革命」の波を医療・介護が受け止めるために必要なこと

2020年04月21日

現在、ITの世界で注目されているのが、「量子コンピューター」の台頭と、AIとの結びつきによって生まれる新たなデジタル技術の進化である。第5世代通信「5G」との相乗効果も踏まえれば、「第4次産業革命」の名称もあながち大げさではなくなるが、医療・介護ではこれにどう臨むべきなのか。森下正之・医療シンクタンクNPO主幹研究員が解説する。

新型コロナ対策で初診からのオンライン診療認める特例措置

一般医療機関の感染者受け入れでは「院内トリアージ実施料」などを算定

2020年04月17日

新型コロナウイルスの感染が広がるなか、中央社会保険医療協議会・総会は、一般の医療機関が感染者を受け入れた際の診療報酬上の対応や、初診からのオンライン診療を認める臨時・特例的措置を決めた。以下にその概要を整理する。

特集 第1回日本地域包括ケア学会

「全世代型地域包括ケア」の構築と方法論を議論

2020年04月07日

日本地域包括ケア学会は12月22日、第1回目となる学会を開催した。テーマは、「全世代・全対象型地域包括ケアの実現を目指して」。地域包括ケアにかかわる医療・介護関係者が集まり、かかりつけ医や多職種連携、在宅医療連携拠点事業などをテーマに議論を深めた。

厚労省・医療計画見直し検討会が外来機能の分化・連携の議論を開始

外来にも「地域医療構想」と同様の仕組みを導入か?

2020年03月27日

日帰り手術の実施や高額医療機器を保有しているといった重装備の外来医療の提供について、将来の外来需要を参考に地域医療構想調整会議で調整・協議し、医療機関に経営判断を促す―。入院医療の地域医療構想や病床機能報告制度の「外来医療版」ともいうべき仕組みの検討が、現在、厚生労働省の「医療計画の見直し等に関する検討会」で進められている。

特集 “話す薬剤師”が医療を変える(後編)

薬剤師による服薬後のフォローが医師、患者を救う決め手となる

2020年03月23日

15年ほど前に実家が営む薬局に戻り、現在は7店舗を展開、2,500人超の在宅患者の服薬支援を行うチェーンに育て上げた。そのカギとなったのが、「薬剤師本来の専門性」の活用だった。薬理・薬物動態・製剤を学んだ薬のエキスパートが自らの判断をバックアップする体制を構築。高齢者医療のヒントにもなると強調する。

特集 “話す薬剤師”が医療を変える(前編)

医師、患者を救うキーパーソンになる!

2020年03月17日

2020年度診療報酬改定での導入は見送られたが、中医協の俎上に乗ったこと自体、軽視すべきではない。まさに薬剤師による服薬マネジメントが求められるようになっている。そこで本特集では、薬剤師の「服薬マネジメント」に焦点を当て、現状と課題を探る。

特集 「医師の働き方改革」めぐり各界の登壇者たちと熱く議論

「医師の働き方改革をみんなで考える」フォーラム

2020年03月11日

2019年11月17日、日本医療企画は「医師の働き方をみんなで考える」フォーラムを東京都内で開催した。病院団体代表や関連検討会の議論をリードした関係者、社会保険労務士など、さまざまな視点の登壇者が、「改革」のあり方を論じた。

救急病院の医師働き方改革を診療報酬と基金で重層的に支援

年間救急搬送2,000件以上が目安に

2020年03月02日

中央社会保険医療協議会・総会が2月7日に2020年度診療報酬改定について答申したことで、個別改定項目の点数設定などが明らかになった。算定要件や施設基準などの詳細は3月上旬の告示や通知の公表を待たねばならないが、今回、通常の改定財源とは別に消費税財源で手当てすることになっていた、救急病院の勤務医の働き方改革支援では、「地域医療体制確保加算」が新設される。算定対象は年間の救急搬送件数が2,000件以上の医療機関に限られるが、同加算の対象外となった医療機関は、「地域医療介護総合確保基金」の補助対象になる見通しだ。

特集 利用者負担増を先送りの一方 応能負担の強化も

介護保険制度の見直しで-社保審介護保険部会

2020年02月26日

2021年度からの「第8期介護保険事業計画」を見据え、3年に一度の制度改正を議論している厚生労働省の社会保障審議会介護保険部会が昨年末、意見の取りまとめを行いました。

特集 施設長が稼げる介護事業者への一歩

「介護で高収入」は実現できる!

2020年02月20日

他業種だと“部長クラス”にあたる役職といえるが、果たして今の介護業界で、施設長はそれ相応の給与を受け取っているといえるのだろうか?介護職員の処遇改善がクローズアップされるなか、その上司にあたる施設長に対しても、きちんと評価し、他業種に引けをとらない適正な給与を支払うことが必要なのではないか。

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