MMI 実務レベルの医療経営コンサルティングをご提供する会員制サイト

Produced by 日本経営
検索結果

キーワード「病院」

医療機関にとって“在宅診療”との密接な連携を図る 第2回

特定施設を在宅療養支援診療所の在宅患者供給源に

2006年12月12日

今年の診療報酬改定で、「在宅療養に関わる評価」として「在宅療養支援診療所」の制度が新設されたが、要件を満たした診療所に関しては、緊急時の往診や看取りの評価が引き上げられるなど、開業医を中心とした医療関係者から大きな注目を集めている。  ...全文を見る

医療機関にとって“在宅診療”との密接な連携を図る 第1回

有効なパイプ役となる特定施設と高齢者専用賃貸住宅

2006年12月05日

2006年4月の診療報酬改定で、厚生労働省は“在宅医療推進”の切り札として、新類型となる「在宅療養支援診療所」を創設。24時間体制での往診・訪問看護等、施設基準を満たすためのハードルは高いものの、2ヶ月が経過した6月1日時点で届出は8500件を越える等順調に増え続けており、厚生労働省が見込む10000件にも手の届く状況になってきた。  ...全文を見る

【在宅医療】逆境を糧に“即断即決”で介護福祉事業を積極展開

医療法人地塩会 香美会 理事長 南国中央病院 院長 山本浩志

2006年11月10日

高知県は人口10万人対病院数、病床数共に全国第一位の激戦区。特に高知県中部の「中央2次医療圏」は病床充足率が140%を越える、顕著な過剰病床地域となっている。同医療圏に属する南国中央病院(99床)は、昭和60年の診療所開設以来、山本浩志院長のリーダーシップの元に南国市周辺に同病院を核とした地域完結型の医療・福祉ネットワークを構築。21年の間に介護・福祉施設等関連施設も含めると、1057床にも及ぶ医療・福祉グループへと発展してきた。その成長過程において、病床削減の知事勧告や県医師会との諍い、さらには県行政との裁判等、様々な逆境をも跳ね返してきた山本院長に、その経営哲学を聞いた。  ...全文を見る

「個人情報保護法」へのリスクマネジメント PART4

インタビュー

2006年11月01日

「プライバシーマーク」を取得するための流れや院内での作業工程に関して、実際に企業や病院の「Pマーク」構築や「ISО9000」「ISО14001」認証取得の支援を行っているコンサルタントのA氏に話を聞いてみた。A氏は品質システム審査員補、環境マネジメント審査員補等の資格を持ち、複数の病院のお手伝いをしている。  ...全文を見る

「個人情報保護法」へのリスクマネジメント PART3

2006年10月20日

これも関西の病院だが昨年4月、個人情報保護法がスタートしたと同時に、「Pマーク」の受診を受け合格した病院の事例をご紹介しよう。  ...全文を見る

医療も経営も原点は同じ 人と人のつながりを大切にしたい

医療法人錦秀会 理事長 籔本雅巳

2006年10月13日

がん検診の切り札と期待されるPET。大阪府内では10以上の医療機関が導入し、受診者の囲い込み競争が激化している。これまで進出の少なかった南大阪地域でも、近畿大学附属病院に続き、医療法人錦秀会(大阪市住吉区)がPETを稼動させた。慢性期医療を主体とした同法人の参入に関して、「新機軸への第一歩」と語る籔本雅巳理事長に胸中を尋ねた。 ...全文を見る

「個人情報保護法」へのリスクマネジメント PART2

「個人情報保護」をマネジメントの一環として捉えプライバシーマークを取得しよう!

2006年10月11日

さて上記の3つの認定のうち、以前に私が取材した「プライバシーマーク」を取得した病院の取り組みを、いくつか紹介する。  ...全文を見る

激戦区の中、回復期リハに転換することで成功を収めた中小病院の代表格

医療法人歓喜会 辻外科病院   院長 辻卓司

2006年10月03日

過剰率54.3%という全国でも有数のオーバーベッド地域である大阪市。中でも、市内東部を南北に貫く主要幹線、上町筋沿いでは、高次医療を行う中核病院が立ち並び、車で10分程度の範囲内に、大阪赤十字病院や国立病院機構大阪医療センターなど、大阪を代表する医療機関・約6000床がひしめき合っている。天王寺区の辻外科病院は、この激戦区の中、回復期リハに転換することで成功を収めた中小病院の代表格だ。 ...全文を見る

「個人情報保護法」へのリスクマネジメント PART1

「個人情報保護」をマネジメントの一環として捉えプライバシーマークを取得しよう!

2006年10月03日

平成17年4月1日より、個人情報保護法の施行がスタートした。医療機関は個人情報に溢れているが、大きく分けて氏名や生年月日、住所や健康保険等の「患者基本情報」。投薬や処置、検査記録等の「診療情報」。医療機関スタッフの「職員情報」の3つ。  ...全文を見る

医療界への提言 医療法人制度改革についての病院団体の見解

2006年08月28日

第五次医療法改正の中の医療法人制度改革の原案は、政府の「医業経営の非営利性等に関する検討会(座長・田中滋慶大教授)」によるものですが、ここには四病団の医療法人協会の意見が相当反映されています。 ...全文を見る

<<前の10件を見る  先頭    58 | 59 | 60 | 61 | 62 
ページの先頭に戻る